💡 今日の豆知識
手取りナビ › 年収別の手取り › 年収1800万円

年収1800万円の手取りは月99万円

2026年(令和8年)の税金・社会保険料で計算(独身・40歳未満・賞与なし)

年収1,800万円の手取り
月99万円
年 1,187.9万円 ・ 手取り率 66.0%
ゆうと年収1800万円で、手取りを増やすにはどうしたらいいですか?
コイン先生iDeCoなら、会社員(企業年金なし)は2027年から掛金の上限が月6.2万円に上がる。年収1800万円なら節税額は今の上限で年約120,600円、新しい上限なら年約325,100円じゃ。iDeCoの図解 →

暮らしの目安

月の手取り99万円で考えると

🏠 家賃の目安(手取りの25〜30%)
24.7〜29.7万円/月
💰 貯金の目安(手取りの10〜20%)
9.9〜19.8万円/月
📅 1日あたりの手取り
32,546円

家賃・貯金の割合は家計相談でよく使われる一般的な目安です。

年収が上がると、手取りはいくら増える?

あと50万円上がると手取りは+28万円。増えた分の約56%が手元に残ります。

+5.6万56%残る
+16.8万56%残る
+28万56%残る
+56万56%残る
+112.1万56%残る

額面で増える額 そのうち手取りに残る額

年収と手取りの関係

年収が上がるほど、引かれる割合が大きくなります。グラフをなぞると各年収の手取りが見られます。

0500万1000万1500万2000万2500万 500万1000万1500万2000万2500万 あなた:手取り1,188万
手取り額面(年収)差=税金・社会保険料

平均年収と比べると

年収1800万円は、給与所得者全体の平均(487万円)より1313万円高い水準です。

あなた
1,800万
全体の平均
487万+1,313万
男性の平均
597万+1,203万
女性の平均
342万+1,458万
正社員の平均
559万+1,241万

額面の年収で比較。出典:国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」(1年を通じて勤務した給与所得者)。最も人数が多いのは年収300万円超400万円以下の層です。

結婚・扶養・年齢で変わる?

独身・40歳未満の人と比べて、手取りがいくら変わるか

基準:独身・40歳未満年1,187.9万円
🎂
40歳になると介護保険料が加わるため
−7.6万円年1,180.3万円
💍
配偶者(収入なし)を扶養すると配偶者控除で税金が減るため
±0年1,187.9万円
👨‍👩‍👦
さらに16歳以上の子を1人扶養すると扶養控除で税金がさらに減るため
+16.1万円年1,204万円

住んでいる地域・ボーナスで変わる?

東京都で働く・ボーナスなしの場合と比べて、手取りがいくら変わるか

基準:東京都・ボーナスなし年1,187.9万円
📍
新潟県で働くと健康保険料率が全国で最も低いため
+3万円年1,190.9万円
📍
佐賀県で働くと健康保険料率が全国で最も高いため
−3.3万円年1,184.6万円
💰
同じ年収で、ボーナスが年4か月分あると社会保険料のかかり方が変わるため
−20.1万円年1,167.9万円

税金を減らす方法

年収1800万円の人が使える代表的な2つ

🎁 ふるさと納税の上限(目安)
49.7万円

自己負担2,000円で返礼品がもらえる寄付額。他の控除があると下がるので少し余裕を。

🐷 iDeCoで月2万円積み立てると
−10.5万円/年の税金

掛金が全額控除になる分、所得税・住民税が軽くなります。原則60歳まで引き出せません。

この年収のポイント

🧾
所得税率は33%。住民税と合わせ、収入が増えた分の約44%が税金になります(社会保険料は別)。
🔝
厚生年金保険料は上限(月59,475円)に達しています。ここから先、年金保険料は増えません。
🔝
給与所得控除は上限(195万円)。ここから先は、増えた収入がそのまま課税対象になります。
内訳を表で見る(社会保険料・税金の詳細)
項目年額月額の目安
年収(額面)18,000,000円1,500,000円
健康保険料(支援金含む)840,672円70,056円
厚生年金保険料713,700円59,475円
雇用保険料90,000円7,500円
所得税(復興税含む)3,076,300円256,358円
住民税1,400,000円116,667円
手取り11,879,328円989,944円

あわせて見られている年収

条件を変えて計算+50万円だと?